• 『よくわかる税制改正と実務の徹底対策』平成23年度〜令和6年度各版（共著）
  　2011年2月〜2024年2月　日本法令

• 『よくわかる税制改正と実務の徹底対策』平成11年度〜令和6年度各版（共著）
  　1999年2月〜2024年2月　日本法令
• 『不動産税制の手引き』平成27年〜令和5年度各版（監修）
  　2015年5月〜2023年5月　不動産流通推進センター
• 『税理士のための相続税Ｑ＆Ａ　贈与税の特例』令和3年度税制改正対応版(単著）
  　2021年3月　中央経済社
• 『新版　小規模宅地特例−実務で迷いがちな複雑・難解事例の適用判断』(単著）
  　2019年12月　清文社
• 『〔平成30年度税制改正対応版〕目的別　生前贈与のポイントと活用事例』(単著）
  　2018年5月　新日本法規出版
• 『目的別　生前贈与のポイントと活用事例』(単著）
  　2017年10月　新日本法規出版
• 『税理士のための相続税の実務Ｑ＆Ａ　贈与税の特例』(単著）
  　2014年9月　中央経済社
• 『小規模宅地特例−実務で迷いがちな複雑・難解事例の適用判断』(単著）
  　2014年3月　清文社
• 『『資本の部』の実務−改正商法・会計・税務』2002年7月新版（共著）
  　2004年2月改訂　新日本法規出版
• 『守る財産から増やす財産へ−財産を殖やす 相続対策プログラム』(単著）
  　2001年10月　日本法令
• 『税制改正と資産税の実務Ｑ＆Ａ』（共著）
  　1996年7月　清文社
• 『相続相談ＢＯＯＫ』マネージャパン特別増刊号（共著）
  　1995年10月　ＳＳコミュニケーションズ
• 『最新相続税物納実務の取扱い事例Ｑ＆Ａ』（共著）
  　1995年9月　日本法令

• 「マンション相続税評価見直し」（取材記事）
  　全国賃貸住宅新聞　2023年7月17日号　株式会社全国賃貸住宅新聞社
• Topics「税制改正　贈与、相続から7年さかのぼり加算　マンション税評価、適正化を検討」（取材記事）
  　家主と地主　2023年3月号　全国賃貸住宅新聞
• 「贈与、相続から7年前まで加算　マンション税評価、適正の方針」（取材記事）
  　全国賃貸住宅新聞　2023年1月16日号　株式会社全国賃貸住宅新聞社

• 「親の終活、子と話す　介護や遺産争いに備え」（取材記事）
  　日本経済新聞　2022年12月25日朝刊　日本経済新聞社
• 有識者インタビュー（取材記事）
  　賃貸不動産経営管理士通信　第7号　一般社団法人賃貸不動産経営管理士協議会
• 特集「最高裁判決、路線価評価を認めず！その問題点と今後の注意点」（取材記事）
  　リアルパートナー　2022年7月号　全宅連
• Topics「税制改正　令和4年度税制改正大綱を発表 住宅ローン控除率・限度額引き下げ」（取材記事）
  　家主と地主　2022年3月号　全国賃貸住宅新聞
• 「財産時価10億円以上に申告義務　狭まる富裕層『包囲網』」（取材記事）
  　全国賃貸住宅新聞　2022年2月7日号　株式会社全国賃貸住宅新聞社
• 特集　税制改正がささやかれる生前贈与で資産を残す方法
  「贈与契約書を結んだ結果争続トラブルが解消される」
  　家主と地主　2022年2月号　全国賃貸住宅新聞

• マネーのまなび「自宅土地、特例で相続節税評価額8割減、条件厳しく」
  　日本経済新聞　2021年7月17日朝刊　日本経済新聞社
• 週刊現代別冊 おとなの週刊現代 2021 vol.1
  「死後の手続2021年改訂新版」（講談社MOOK)
  　週刊現代別冊　2021年2月25日号　講談社
• 「令和3年度税制改正」（取材記事）
  　家主と地主　2021年2月号　全国賃貸住宅新聞
• 「令和3年度税制改正」（取材記事）
  　家主と地主　2021年2月号　全国賃貸住宅新聞

• 「令和3年度税制改正」（取材記事）
  　全国賃貸住宅新聞　2020年12月28日号　株式会社全国賃貸住宅新聞社
• 週刊現代別冊 おとなの週刊現代 2020 vol.2
  「死後の手続2020年改訂新版」（講談社MOOK)
  　週刊現代別冊　2020年2月26日号　講談社

• 「住み続けるための相続」
  　毎日新聞　2019年7月12日朝刊　毎日新聞社
• 特集�T"不動産オーナーの建物を法人移転する判断基準"「小規模宅地特例の検討」
  　税経通信　2019年8月号　税務経理協会
• 週刊現代別冊 おとなの週刊現代 2019 vol.3
  「もっと知りたい死後の手続き」（講談社MOOK)
  　週刊現代別冊　2019年6月24日号　講談社
• 特集　実家の片づけ　激変する相続　死後の手続き
  　記事「基本中の基本から教えます！「生前贈与」の徹底活用術」
  　週刊東洋経済　2019年4月27日・5月4日合併号　東洋経済新報社
• 特集　親戚に財産を取られないための「死後の手続き」と「事前の準備」
  「『おしどり贈与』はこんなにお得です」
  　週刊現代　2019年3月23日号　講談社

• 「40年ぶりの大改正　相続が変わる」
  　週刊東洋経済　2018年10月6日号　東洋経済新報社
• 特集�T"将来的な「空き家」いつ売却する？不動産譲渡の特例と時期を見極める"
  　「『空き家特例』の実務プロセスからみる迷いやすいケースの判断」
  　税経通信　2018年6月号　税務経理協会

• 「相続税の小規模宅地の特例について−『同居』の定義　気をつけて」
  　日本経済新聞　2017年10月18日夕刊　日本経済新聞社
• 「タワーマンション節税規制の動向と考察」
  　税務弘報　2017年5月号　中央経済社
• Money&Investment「相続空き家眠らせず−賃貸収入／非課税売却」
  　日本経済新聞　2017年4月1日朝刊　日本経済新聞社

• 相続税の小規模宅地の特例や二世帯住宅について（記事監修）
  　親と実家を考える本2017年版　2016年12月　リクルート
• 「解決！お金ゼミ」相続トラブルを避けるシリーズ４テーマ「遺言」
  　日本経済新聞　2016年8月20日朝刊　日本経済新聞社
• 「２８年度税制改正家主にとってのポイント」
  　家主と地主　2016年5月号　全国賃貸住宅新聞
• 「賃貸よりお得？中古リノベのお金と常識」
  　ＳＵＵＭＯムック「中古を買ってリフォームしよう」　2016年2月　リクルート
• 「いま、都心で選ぶなら？ マンションか、一戸建てか」
  　都心に住む　2016年4月号　リクルート

• 「親子で読むマンション購入ガイド」
  　ＳＵＵＭＯ新築マンション首都圏版　2015年12月22日号　リクルート
• ＳＵＵＭＯ「新築マンション特別別冊−家を買うとき親と相談する本」監修
  　「新築マンション」別冊　2015年12月　リクルート
• 「揺らぐタワマン信仰−狙われる節税策」
  　週刊東洋経済　2015年12月5日号　東洋経済新報社
• 「土地建物等の譲渡と買換特例の適用」
  　月刊税理　2015年11月号　ぎょうせい
• 「これからの相続」コメント掲載
  　週刊東洋経済　2015年8月1日号　東洋経済新報社
• 「家族の絆を守る特命委員会による「遺言控除」の新設を要望する方針について」（取材記事）
  　全国賃貸住宅新聞　2015年7月13日号　株式会社全国賃貸住宅新聞社
• 「土地の税務　９号買換えの改正と適用対象地域の判断ポイント」
  　月刊税理　2015年7月号　ぎょうせい
　
• 「平成27年度税制改正のポイント−資産課税〜生前贈与の特例」
  　月刊税理　2015年3月号　ぎょうせい

• 「どうやって信頼にこたえるか−税理士法は変わった、では税理士は？」
  　税務弘報　2014年8月号　中央経済社
• 「平成25年11月29日発遣　小規模宅地等特例改正通達の実務への影響」
  　税務弘報　2014年3月号　中央経済社

• 「国外財産の相続・贈与と調書制度」
  　月刊税理　2012年12月号　ぎょうせい
• 「平成24年度税制改正の実務ポイント−相続税・贈与税
  　月刊税理　2012年3月号　ぎょうせい
• 「電力売買取引を行った場合の税務取扱」
  　月刊税理　2012年1月号　ぎょうせい
• 「特集：相続が変わる−プロが勧める保有資産別相続対策」
  　週刊エコノミスト　2012年1月31号　毎日新聞社

• 「お金の新・鉄則６０」
  　プレジデント　2011年8月29号　プレジデント社
• 「特定居住用小規模宅地特例をめぐる『居住』の判断」
  　月刊税理　2011年5月号　ぎょうせい
• 「不動産譲渡の課税特例の種類と活用」
  　税務弘報　2011年４月号　中央経済社

• 「固定資産税の評価に不服がある場合の審査請求手続」
  　月刊税理　2010年10月号　ぎょうせい
• 「借地権・定期借地権」
  　税務弘報　2010年8月号　中央経済社
• 「土地譲渡益の特別控除・先行取得特例」
  　税務弘報　2009年8月号　中央経済社
• 「非上場株式の相続税納税猶予特例と租税回避行為規制」
  　月刊税理　2009年6月号　ぎょうせい
• 「事業承継税制と財産評価の留意点」
  　税務弘報　2008年6月号　中央経済社
• 「自己株式の取得と簿価純資産価額」
  　税務弘報　2006年12月号　中央経済社
• 「失敗しない延納・物納の進め方−物納財産別の実務留意点『土地・建物』
  　月刊税理　2006年10月号　ぎょうせい
• 「オーナー会社の役員報酬・上・下」
  　納税通信　2006年7月3日号・7月10日号　エヌピー通信社
• 「株主総会前に押さえておきたい役員報酬の税務対策」
  　ビジネスガイド　2006年6月10日号　日本法令
• 「税に勝つ−浮上する消費税アップ」
  　週刊エコノミスト　1999年2月2日号　毎日新聞社
• 「特例適用における固定資産・棚卸資産の判断材料」
  　月刊税理　1993年8月号　ぎょうせい

執筆：松木眞美